AIRPAYのポイント

AirPAY（エアペイ）とは？

AirPAY（エアペイ）は「モバイル決済サービス」の一つで、iPhoneまたはiPadと専用カードリーダー1台で様々な決済手段に対応できるサービスです。

最近のキャッシュレス決済の普及により、今非常に注目を浴びています。CMでみたことがある方もいるのではないでしょうか？

月額固定費、初期費用・端末代無料でかんたんにクレジットカード、電子マネー、QR決済など幅広い決済手段に対応できるようになるので、多くのお店で導入されています。

特にエアペイは下の表をみても分かるように、他サービスに比べても圧倒的に対応している決済手段が多いので、非常におすすめです。

 

Airペイを導入するなら今がおすすめ！

エアペイを導入しようか悩んでいる方に最初にお伝えしたいのが、「導入は決済端末0円の今がチャンス！」ということです。

モバイル決済を導入するうえでかかる大きな費用は、決済端末代と決済手数料です。

決済端末代は約2万円、決済手数料は3.24%～3.74%程度で競合他社も率は同等です。

それが今このタイミングで導入すれば、2万円の端末費用を0円に抑えることができるのです。

さらにiPadまたはiPhoneがお手元にあれば、初期費用完全無料ですぐにエアペイを始められます。

モバイル決済の導入を検討している人はこのチャンスを逃さないように、早めに申込みを済ませるようにしましょう。

 
 

Airペイ（エアペイ）のメリット

1. どの銀行でも振込手数料が無料

エアペイはどの銀行でも振り込む手数料が無料のため、新しく銀行口座を開く必要がありません。

他のモバイル決済サービスである、楽天ペイやSTORESでは指定の銀行口座でなければ振込手数料を取られる場合がありますが、エアペイではその心配がないため非常に便利です。
 

2. 決済手段が豊富で手数料が業界最安値

エアペイは決済手段が35種と業界最多で、決済手数料も業界最安値です。

クレジットカードも7ブランドに対応し、SuicaやIDなど電子マネーの決済も豊富です。

さらに、QR決済機能もPayPay、LINEPay含む8種以上と競合の中で抜群のカバー率です。

これらの決済をカードリーダー1台で行うことができ、あらゆる決済手段のニーズに応えられます。

エアペイならば「それ使えないんです」とお客様をがっかりさせる心配がありません。

起業ログが独自調査した実際の利用者の口コミでも「決済手段の豊富さ」が評判のようです。

 
 

なお、エアペイは、電子マネーだけでなく、クレジットカードのタッチレス決済にも多数対応しているので、その点も他社に比べて最先端であるといえるでしょう。

3. サポート体制が万全で、初心者でも簡単導入できる

エアペイは初めての方でも安心して導入できるサポート体制が整っています。

メール相談やFAQだけでなく、業界内では珍しい電話相談窓口が設けられているのでいざというとき心強いですね。

電話がつながりにくい場合はチャットサポートでも受け付けてもらえます。

また、特に初心者の方にとってありがたいのが、エアペイの初期設定から使い方の動画マニュアルが用意されていることです。

こちらは初期設定から使い方までを説明した動画です。
動画を見てもらうとわかるのですが、1つ1つの項目が丁寧に説明されており、映像なので直感的に理解できます。

導入側の覚えることが少なく、めんどうな設定もラクラクできるので安心です。

他にも、クレジットカード決済の操作手順や交通系電子マネーの操作手順なども動画で確認できるため、導入後の使い方も悩むことなく使用することができるでしょう。

利用者の口コミでも操作の簡単さを挙げる声が多くありました。

 
実際、筆者宅の近所の小さなパン屋さんでも、ご高齢の店長さんがサクサクとエアペイを使って会計をしていて驚きました。どんな店舗でも対応できる操作の簡便性は重要ですね。

4. どのレジでも使える

エアペイでは、接続するレジの種類にも制約がありません。

さらに言えば、レジを使用していない店舗でも使用可能です。

他社サービスでも連携レジが限定されているところもあるため、既存の機器でそのまま利用できる点は嬉しいポイントです。

なお、エアレジという連携無料アプリを利用すれば注文入力・会計がさらにスムーズに行えますが、既存レジでもクレジットカードの利用端末に金額を転送するのと全く同じステップのみで会計が完了するので手間を心配する必要はありません。

 
 

AirPAY（エアペイ）の料金プラン

エアペイはカードリーダーが無料で初期費用がかからず、月額費用や振込手数料もかからないため、実質決済手数料のみが支払う費用になります。

これは他のモバイル決済と比べてもかなり安く、利用者にとっても嬉しいサービスのため、モバイル決済のコストを安く抑えたい方にはおすすめのサービスです！

また、エアペイのカードリーダーは優秀で、控え（レシート）のメール送信機能もついているのですが、紙での控えを出力したいという場合は、別途プリンターの準備が必要となります。

対応プリンタは2万円前後から購入可能で、エアペイの申し込み後、専用ページからの購入もできます。

対応機器などの詳細は以下よりご確認ください。

 
 

【表で解説】Square・STORES・楽天ペイとの比較

ここではエアペイとよく比較されるSquare・STORES・楽天ペイを、「料金・手数料・カードリーダー」などの観点から比較していきます！

料金・手数料・導入費用で比べるエアペイの評価

他サービスと比べると、Squareを除き、端末代・月額費用はどのサービスも無料になっており、導入ハードルの低さに変化はありません。

一方、入金サイクルは他と比べて少ないですが、入金手数料が無条件で無料になる点がメリットだとわかります。

カードリーダー・対応決済手段で比べるエアペイの評価

カードリーダーで比べると、エアペイ唯一のデメリットはAndroidに対応していない点のみですが、iOSの普及率は高いので、このデメリットはあまり問題ないでしょう。

そして、何と言ってもエアペイのメリットは「決済手段の多さ」にあります。

表を見てもらうとわかるのですが、対応電子マネーは楽天ペイと同じくほぼ全てに対応しており、QRコード決済は訪日中国人に対応した決済手段も利用できます。

手数料も最安値となっているため、手数料を抑えながら電子マネーを使いたい顧客ニーズを満たすことができるでしょう。

また、先ほどもご紹介しましたが、電話やメール以外に動画による補足説明など、導入後に設定でつまづくことなく、大企業のリクルートが提供している安心感があるエアペイは、他サービスと比べても特にお勧めできるモバイル決済サービスです！

 

オールインワン決済端末おすすめ比較ランキング

ここからは比較的小さな店舗で活躍する場面が多いオールインワン決済端末の比較とおすすめランキングを紹介していきます。

オールインワン決済端末おすすめ比較ランキング

決済端末本体にOSが搭載されており、これ1台で完結するキャッシュレス決済端末です。

プリンター内蔵型のオールインワン決済端末は、別途スマートフォンまたはタブレットを用意する必要がありません。
※スマレジ・PAYGATE Stationはスマホまたはタブレットとの連携が必要となります。

Wi-Fiや4Gなどのインターネット回線が利用できる所ならどこでも決済可能です。
※stera terminalは固定の光回線を推奨しているため、固定店舗での利用が必須となります。
 

 

当サイトではアフィリエイトプログラムを利用して紹介しています。

 

 

1. プライバシーポリシー

   ハナビーライフ（以下，「当社」といいます。）は，本ウェブサイト上で提供するサービス（以下,「本サービス」といいます。）における，ユーザーの個人情報の取扱いについて，以下のとおりプライバシーポリシー（以下，「本ポリシー」といいます。）を定めます。
   

   第1条（個人情報）

   「個人情報」とは，個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし，生存する個人に関する情報であって，当該情報に含まれる氏名，生年月日，住所，電話番号，連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌，指紋，声紋にかかるデータ，及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報（個人識別情報）を指します。
   

   第2条（個人情報の収集方法）

   当社は，ユーザーが利用登録をする際に氏名，生年月日，住所，電話番号，メールアドレス，銀行口座番号，クレジットカード番号，運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また，ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を,当社の提携先（情報提供元，広告主，広告配信先などを含みます。以下，｢提携先｣といいます。）などから収集することがあります。
   

   第3条（個人情報を収集・利用する目的）

   当社が個人情報を収集・利用する目的は，以下のとおりです。
   
   1. 当社サービスの提供・運営のため
   2. ユーザーからのお問い合わせに回答するため（本人確認を行うことを含む）
   3. ユーザーが利用中のサービスの新機能，更新情報，キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
   4. メンテナンス，重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
   5. 利用規約に違反したユーザーや，不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし，ご利用をお断りするため
   6. ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更，削除，ご利用状況の閲覧を行っていただくため
   7. 有料サービスにおいて，ユーザーに利用料金を請求するため
   8. 上記の利用目的に付随する目的

   第4条（利用目的の変更）

   1. 当社は，利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り，個人情報の利用目的を変更するものとします。
   2. 利用目的の変更を行った場合には，変更後の目的について，当社所定の方法により，ユーザーに通知し，または本ウェブサイト上に公表するものとします。

   第5条（個人情報の第三者提供）

   1. 当社は，次に掲げる場合を除いて，あらかじめユーザーの同意を得ることなく，第三者に個人情報を提供することはありません。ただし，個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
      
      1. 人の生命，身体または財産の保護のために必要がある場合であって，本人の同意を得ることが困難であるとき
      2. 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって，本人の同意を得ることが困難であるとき
      3. 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって，本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
      4. 予め次の事項を告知あるいは公表し，かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
         
         1. 利用目的に第三者への提供を含むこと
         2. 第三者に提供されるデータの項目
         3. 第三者への提供の手段または方法
         4. 本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
         5. 本人の求めを受け付ける方法
   2. 前項の定めにかかわらず，次に掲げる場合には，当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。
      
      1. 当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
      2. 合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
      3. 個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって，その旨並びに共同して利用される個人情報の項目，共同して利用する者の範囲，利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について，あらかじめ本人に通知し，または本人が容易に知り得る状態に置いた場合

   第6条（個人情報の開示）

   1. 当社は，本人から個人情報の開示を求められたときは，本人に対し，遅滞なくこれを開示します。ただし，開示することにより次のいずれかに該当する場合は，その全部または一部を開示しないこともあり，開示しない決定をした場合には，その旨を遅滞なく通知します。なお，個人情報の開示に際しては，1件あたり1，000円の手数料を申し受けます。
      
      1. 本人または第三者の生命，身体，財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
      2. 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
      3. その他法令に違反することとなる場合
   2. 前項の定めにかかわらず，履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については，原則として開示いたしません。

   第7条（個人情報の訂正および削除）

   1. ユーザーは，当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には，当社が定める手続きにより，当社に対して個人情報の訂正，追加または削除（以下，「訂正等」といいます。）を請求することができます。
   2. 当社は，ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には，遅滞なく，当該個人情報の訂正等を行うものとします。
   3. 当社は，前項の規定に基づき訂正等を行った場合，または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく，これをユーザーに通知します。

   第8条（個人情報の利用停止等）

   1. 当社は，本人から，個人情報が，利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由，または不正の手段により取得されたものであるという理由により，その利用の停止または消去（以下，「利用停止等」といいます。）を求められた場合には，遅滞なく必要な調査を行います。
   2. 前項の調査結果に基づき，その請求に応じる必要があると判断した場合には，遅滞なく，当該個人情報の利用停止等を行います。
   3. 当社は，前項の規定に基づき利用停止等を行った場合，または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは，遅滞なく，これをユーザーに通知します。
   4. 前2項にかかわらず，利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって，ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は，この代替策を講じるものとします。

   第9条（プライバシーポリシーの変更）

   1. 本ポリシーの内容は，法令その他本ポリシーに別段の定めのある事項を除いて，ユーザーに通知することなく，変更することができるものとします。
   2. 当社が別途定める場合を除いて，変更後のプライバシーポリシーは，本ウェブサイトに掲載したときから効力を生じるものとします。